マーガリンはあらゆる家庭の台所に欠かせない食材ですが、その裏側には健康上の懸念が存在しています。日本では、マーガリンの製造過程で使用されるトランス脂肪酸が問題視されています。トランス脂肪酸は、動脈硬化や心疾患のリスクを高める可能性があると指摘されており、その健康影響については様々な議論が巻き起こっています。本記事では、マーガリンの日本における現状と課題について探っていきます。
トランス脂肪酸はなぜアメリカで禁止に？
トランス脂肪酸は、植物油を加工する際に生成される人工的な不飽和脂肪酸の一種です。食品の保存性と風味を高める一方で、過剰摂取は善玉コレステロールを減らし、悪玉コレステロールを増やすことで、心臓病のリスクを高めることがわかっています。
このため、アメリカ食品医薬品局(FDA)は2018年6月から原則としてその使用を禁止しました。この判断は、健康被害に関する科学的根拠の蓄積と、代替素材の存在が背景にあります。
世界的にもトランス脂肪酸規制が広がる一方、日本では未だ規制がありません。トランス脂肪酸は心臓病だけでなく、様々な病気のリスク因子とされ、その危険性が指摘されています。
トランス脂肪酸とは
トランス脂肪酸は、植物油に水素を添加して硬化させる「硬化油」の製造過程で生成される不飽和脂肪酸の一種です。この硬化油は、マーガリンやショートニングなどの食品に利用されてきました。また、保存性を高めるため、さまざまな加工食品にも含まれていました。
しかし、トランス脂肪酸の過剰摂取は、善玉コレステロールを減らし、悪玉コレステロールを増やすことで、動脈硬化リスクを高めると指摘されています。そのため、世界的な見直しの動きがあり、日本でも2020年から原則として製造が禁止されました。
代替品として、トランス脂肪酸を含まない硬化油や植物油脂が利用されています。健康被害を防ぐため、加工食品の成分表示を確認し、トランス脂肪酸の摂取を控えることが重要です。一方、天然由来のトランス脂肪酸は牛や羊の体内で生成され、肉や乳に微量含まれますが、工業由来のものとは異なる性質を持つとされています。
心疾患、喘息やアレルギー、不妊への影響も
また、トランス脂肪酸は喘息やアレルギー疾患のリスク上昇にも関与するとされています。免疫系の機能を阻害し、炎症を引き起こすためです。さらに、男女双方の生殖機能にも悪影響を及ぼし、不妊症リスクの増加が報告されています。
このように、トランス脂肪酸の過剰摂取は、心血管疾患、呼吸器疾患、生殖機能障害など、様々な健康被害リスクを高めます。安全性の高い代替素材への転換や、食品添加物としての使用規制が進められており、健全な食生活を送るためにも、トランス脂肪酸の控えめな摂取が求められます。
もともとはヘルシー食材として市場に登場したマーガリン
マーガリンは1869年、フランスの化学者イポリット・メーグ＝ムリエズによって開発された植物性の新しい代用食品でした。バターより健康的であるとして広く売り出されましたが、トランス脂肪酸の生成が問題視されるようになりました。
当初は動物性油脂に比べてコレステロールが少ないことから理想のヘルシー食材と受け入れられましたが、近年の研究でトランス脂肪酸が動脈硬化などの生活習慣病リスクを高めることが指摘されています。
おもしろいことに、マーガリンは20世紀初めにバターよりもヘルシーだとして市場に出されたものの、20世紀終わりにかけてトランス脂肪酸の健康被害が明らかになりました。
マーガリンだけでなく、クッキーやパン、ケーキ、ドーナツ、ポテトチップスなどのスナック菓子、マヨネーズ、コーヒークリームなど、多くの加工食品にトランス脂肪酸が含まれていることが問題視されるようになったのです。
看護師8万5000人を対象にした研究
ハーバード大学のウィレット教授が率いる研究チームは、8万5000人以上の看護師を対象に25年間にわたる大規模な追跡調査を実施しました。
その結果、マーガリンの摂取量が多いほど、心血管疾患のリスクが高まることが明らかになりました。マーガリン1日1個分を超える量を摂取していた人は、ほとんど食べていない人に比べて、心筋梗塞のリスクが39%、心不全のリスクが28%高かったのです。
研究チームは、マーガリンに含まれる人工的な飽和脂肪酸やトランス脂肪酸が、このようなリスク増加の一因と指摘しています。一方で、オリーブオイルやナッツオイルなどの健康的な植物油の摂取により、心血管疾患のリスクを下げられる可能性も示唆されました。
この研究結果を受け、研究者らは「マーガリンの摂取を控え、代わりに健康的な植物油を選ぶことが賢明である」と提言しています。食生活における適切な油脂選択の重要性が、改めて裏付けられた形となりました。
日本では「リスクが小さい」
日本ではトランス脂肪酸の問題に対し、2009年に関係省庁による検討会が設置されました。その後、2011年には食品事業者による自主的な表示指針が策定され、2012年には食品安全委員会が国民の摂取量が低いことから健康リスクは小さいと評価しました。
しかし、一部の加工食品にはトランス脂肪酸が多く含まれているため、製造時の低減化や消費者への分かりやすい情報提供が求められています。
国民一人ひとりが適切な食生活を送るためにも、製造業者と消費者の双方で引き続き取り組みが必要とされています。
動脈硬化学会は表示義務求める
健康的な生活を送るためには、食品や飲料に含まれる成分を把握することが重要です。動脈硬化学会は、消費者一人ひとりが適切な選択ができるよう、塩分、コレステロール、飽和脂肪酸、トランス脂肪酸など、動脈硬化リスクに関する情報を包装などに明記するよう求めています。
具体的には、食品の成分表に含有量を記載することや、アルコール度数や摂取カロリーを分かりやすく表示することが提言されています。こうした取り組みにより、国民一人ひとりが自身の健康リスクを認識しやすくなると期待されています。
動脈硬化は生活習慣病の大きな原因となっており、その予防には正しい知識が不可欠です。食品メーカーや飲食店に対し、適切な情報開示を義務付けることで、国民の健康増進を図ろうとしているのです。
メーカーの自主規制で含有量は減少傾向
メーカーによる自主的な取り組みが、消費者の健康志向の高まりに応える形で進んでいます。自主規制では、法令よりも厳しい基準を設けることが多く、企業はこれに従い製造工程を見直し、不要な添加物の使用を控えるようになりました。
食品分野では合成着色料や保存料の使用量減少、化粧品分野では有害物質とされる成分の排除が進んでいます。一方で、完全な添加物除去は技術的に難しく、コストもかかるため、新たな課題も生じています。メーカーは消費者ニーズと製品の質の両立を図りながら、自主規制を着実に実行する必要があります。
例えば、食品安全委員会の報告によれば、マーガリン100g当たりのトランス脂肪酸含有量は、2006年には平均5.28gだったものが、2010年には3.13gに減少しています。
アメリカでは使用禁止なのに日本では関心が低い理由
トランス脂肪酸は、食品の保存期間を延ばすために導入された人工的な脂肪です。しかし、過剰な摂取は動脈硬化や心疾患のリスクを高めることから、健康被害が懸念されています。アメリカでは深刻な問題視され、2018年より一定量を超える使用が禁止されましたが、日本では具体的な使用基準は設けられていません。
この背景には、日本人の脂肪酸バランスが比較的良好で、トランス脂肪酸の摂取量が諸外国より少ないことがあります。WHOが示す健康に影響を及ぼさない摂取量は総エネルギーの1%未満ですが、アメリカ人は平均2%、イギリス人は1%なのに対し、日本人は0.3%～0.6%と低い水準にあるためです。
ただし、近年の食生活の欧米化に伴い、菓子パンやファストフードからの摂取が増加していることには注意が必要です。健康リスクを鑑みれば、日本でもトランス脂肪酸に関する規制の検討や、食品表示の徹底が求められるでしょう。
死因1位、日本は「がん」でアメリカは「心臓病」
日本とアメリカでは、国民の死因構造に顕著な違いがあります。日本では、がんが死因の最多数を占めているのに対し、アメリカでは心臓病が最多となっています。この違いには、両国の食生活習慣や生活スタイルが大きく影響していると考えられます。
日本では、塩分の過剰摂取や食生活の欧米化により、がんのリスクが高まっている一方で、アメリカでは肉食中心の食事、運動不足、肥満など生活習慣病が蔓延しており、これらが心臓病のリスク要因となっています。
近年、日本ではがん対策が進み、早期発見や治療成績が向上しています。しかし、アメリカでは生活習慣病対策が遅れており、心臓病による死亡者数の減少が見られません。
このような両国の違いは、国民一人ひとりの健康意識向上と、政府による予防対策の強化が重要であることを示しています。適切な生活習慣の定着と、医療体制の整備が、国民の健康寿命延伸につながるでしょう。
日本人の食生活では「塩分」リスクのほうが高い
日本の食生活における塩分過剰は深刻な健康問題と言えます。WHOが推奨する1日の塩分摂取量は5グラム未満ですが、日本人の平均摂取量は約10グラムと、その基準を大きく上回っています。塩分の過剰摂取は高血圧症や心血管疾患のリスクを高めるだけでなく、胃がんや骨粗しょう症の要因にもなる恐れがあります。
こうした塩分過剰の主な原因は、味噌汁や漬物、塩辛などの伝統的な日本食にあります。それに加えて、インスタント食品や外食、酒類の影響も無視できません。
しかし一方で、減塩意識の高まりを受け、企業による低塩商品の開発や、政府の食育推進など、様々な対策が講じられつつあります。
適切な食生活習慣を身につけることで、塩分過剰による健康リスクは軽減可能です。
農林水産省は、脂質の取りすぎに加えて塩分の取りすぎにも十分注意を払うよう呼びかけていますが、食生活改善に向けた取り組みを一層強化していく必要があります。
30～40代女性は4人に1人が基準値超え
近年の調査結果が示すところによると、都市部を中心に30代から40代の日本人女性の4人に1人がトランス脂肪酸の推奨摂取量を超えているという深刻な実態が浮き彫りとなりました。トランス脂肪酸の過剰摂取は動脈硬化や心血管疾患のリスク増加につながるため、外食やインスタント食品などに多く含まれているトランス脂肪酸の摂取量を抑制することが喫緊の課題となっています。
忙しい現代女性の食生活において、手作り料理を意識的に増やすなど、賢明な食習慣への転換が求められています。「減塩」「減コレステロール」に続き、いずれは「減トランス脂肪酸」が一般化するかもしれません。
女性の健康維持には適切な栄養バランスが不可欠であり、30代から40代という大きな体の変化に直面するこの時期こそ、健全な食生活を実践することが重要となるのです。
まとめ
マーガリンの製造過程で生じるトランス脂肪酸は、国民の健康を脅かす深刻な問題です。日本政府は食品添加物の規制を強化し、企業にも健康に配慮した製品開発を促す必要があります。消費者一人ひとりも、トランス脂肪酸の危険性を認識し、バランスの取れた食生活を心がける重要性が高まっています。
よくある質問
マーガリンは世界中で禁止されているのですか？
マーガリンは世界中で一律に禁止されているわけではありませんが、多くの国で主成分であるトランス脂肪酸の使用や含有量に関して規制が強化されています。例えば、アメリカやカナダでは2018年以降、食品への部分水素添加油脂（トランス脂肪酸を多く含む成分）の使用が全面的に禁止されています。EU諸国も含有量の上限を設定し、韓国や香港では表示義務が課されています。一方で日本においては、トランス脂肪酸の摂取量が他国に比べて低いことや優先的に対処すべき健康課題の違いから、マーガリンの禁止や厳しい規制はされていません。メーカーの自主規制によりトランス脂肪酸をゼロに近づけた製品も増えていますが、表示義務はなく消費者にとって成分把握は難しい場合もあります。つまり、マーガリンそのものは世界的に禁止されているわけではなく、トランス脂肪酸という成分の規制が国や地域で異なる状況です。